スキルの見える化
従業員の管理や異動で困るのは、従業員がどんなスキルを持っているのかすぐにはわからないことです。
キチンと従業員の能力やスキルを管理している会社なら良いのですが、中小企業ではなかなかそうはいきません。
でも、一人一人の従業員がどんなスキルを持っているか一目でわかれば、人員配置の判断も的確になります。
ということで、今回は「スキルの見える化」について書くことにします。
これを読むと、どんな考え方で「スキルを見える化」するのか、その方法がわかります。
Contents
中小企業診断士の視点:スキルの見える化
記事の内容
|
この記事は中小企業診断士のKAZUTOYOが書いています。
「スキルを見える化」する方法
①スキル管理票を使う
②具体的なスキル管理票の姿 ③スキル管理票の活用法 |
①スキル管理票を使う
- スキル管理票はスキルを洗い出したもの
仕事を進めていくためには、様々なスキルが必要となります。でもスキルの習熟度合いは個々の人によって大きく異なるのが普通です。
入社何年目だからこのことはできて当たり前と上司は考えても実際任せてみるとできないことも多々あるでしょう。
こうした失敗をしないためには、個々のスキルを「見える化」し、組織としてあらかじめ把握しておくことが求められます。それが上手に仕事をすすめていくコツです。そのときに用いると便利なのが「スキル管理票」です。
「スキル管理票」を作成することによって適切な人事配置が可能となり、より効果的な従業員の教育方法がわかるようになります。
②具体的なスキル管理票の姿
- スキル管理票は個人のものと全ての従業員のスキルが一覧できるものとの2種類作る必要があります。
(1)個人ごとのスキル管理票
個人のスキル管理票は自分のスキルを自分で把握できるようになっています。決まった形式はないのですが、以下に簡単な創作例を挙げます。
個人ごとのスキル管理票の創作例
部門部署名 ○○部門 | ||
入社年 | ||
社員番号 氏名 | ||
項目 | スキル | レベル |
基本スキル | 図面を読むことができる | 4 |
段取り設計ができる | 3 | |
道具の扱いができる | 4 | |
C面加工ができる | 3 | |
R面加工ができる | 3 |
レベルの決め方については、社内で充分に検討する必要があります。上記の票では最高レベルのスキルを5、最低レベルを1として考えています。
最高レベルの5は、人に指導できる段階にまでいかないと認められないこととします。
個人ごとのスキル管理票は、従業員個人が自分のスキルを把握するのに適しています。客観的に自分のスキルを把握することによって、今後自分がどのようなスキルを身につけるべきか、または向上させる必要があるかなどが明らかになります。
スキル向上の目標を設定し、計画を作っていく上での指針とすることもできるようになります。
(2)全従業員スキル管理票
会社として、人員配置や従業員教育を考える際には、全従業員のスキルを把握している必要があります。それを可能にするのが、全従業員のスキル管理票です。
これも決まった形式はないのですが、以下に簡単な創作例を挙げます。例では部門ごとにスキルを管理しています。
部門別スキル管理票の創作例
○○部門 スキル管理票 | |||||
基本スキル | |||||
社員番号 | 氏名 | 図面を読むことができる | 段取り設計ができる | 道具の扱いができる | C面加工ができる |
no.016 | ○○ | 4 | 3 | 4 | 3 |
no.017 | △△ | 4 | 4 | 3 | 2 |
no.018 | □□ | 3 | 3 | 2 | 2 |
no.019 | ○△ | 5 | 4 | 4 | 3 |
上記のようなスキル管理票を作成することにより、各従業員のスキルが一覧で把握できるようになります。
また、全体的にレベルが高いスキルや全体的にレベルが低いスキルも把握できます。全体のスキルの強み弱みがわかるようになり、会社としてどんな取り組みを今後していくか検討する材料となります。
上の例ではC面加工できるスキルが全体的にレベルが低いことが確認できるので、今後会社としてそのスキルを高めていくように取り組むなどの方針を決めることができます。
③スキル管理票の活用法
- 個人の動機づけや会社の教育方針に活用できる
個人ごとのスキル管理票は個人のスキル向上への動機付けを支えるものとなります。
全従業員のスキル管理票では、全体のスキルの強み弱みから、今後の教育方針を決定したり、経営戦略に生かすなどの活用が考えられます。
まとめ
「スキルを見える化」する方法
スキル管理票はスキルを洗い出したもの
スキル管理票は個人のものと全ての従業員のスキルが一覧できるものとの2種類作る必要があります。
個人の動機づけや会社の教育方針に活用できる |