問屋無用論

「そうは問屋が卸さない」という言葉ががあります。

世の中は、自分の都合の良いようにはいかないという意味です。

昔は、流通段階で問屋の力が強く、卸価格なども問屋が主導件を握って設定していました。そこから来ている言葉です。

でも時代も変わり1960年代にはいってくると、問屋無用論が提起されるようになっていきます。

今回は「問屋無用論」の話です。

この記事を読むと、「問屋無用論」についてわかるようになります。

問屋無用論

本記事の内容

• この記事は中小企業診断士のKAZUTOYOが書いています。

1. KAZUTOYOは家電量販店店員（サラリーマン）として10年以上の経験があります。
2. 中小企業診断士としての活動歴は10年以上です。

問屋（卸）の機能

• 7つの機能があります

問屋(卸)には流通で必要な7つの機能があります。その機能があるので流通過程で問屋（卸）の存在はかかせないのです。

問屋の7つの機能は以下のようになります。

問屋の7つの機能

1. 需給結合機能・・・需要と供給を結ぶ機能です。
2. 情報伝達機能・・・生産側と消費者側の情報を双方に伝達する機能です。
3. 金融機能・・・生産者の商品を問屋がまとめて仕入れて代金を払うことで、生産者は継続的に商品の製造ができるようになります。
4. リスク分散機能・・・商品の売り残りや商品代金の未回収という損害の発生を卸売業が中間にあることでリスクを分散できるのです。
5. 物流機能・・・メーカーから商品を仕入れて小売店に運ぶ機能です。
6. アソートメント機能・・・需要・人気のある商品を取り揃えて小売店のニーズに対応する機能です。
7. リテールサポート機能・・・リテールとは小売店のことで、小売店を支援する機能のことです。

これらの機能を発揮することで、問屋（卸）は流通の中でなくてはならない存在になっているのです。

問屋無用論が生まれた時代背景

• スーパーマーケットの台頭期

問屋無用論を最初に提起したのは、東京大学の林周二教授で1962年の時でした。当時はスーパーマーケットの成長期で、卸売業の進退が大きく議論されました。

その後の高度成長期では大量消費の時代の中で、卸売業は販売額と店舗数を伸ばし、1960年代の問屋無用論は忘れ去られたように見えました。

しかし、近年では、卸を通さずメーカーと直接取引を行う大規模小売業はあたりまえのようにあり、更に小売業は製造や卸の段階まで進出し、卸でなくても卸の機能を併せ持つようになってきました。

時代の進展とともに、メーカーも例えば家電業界では自社の販売会社（自社の商品を扱う問屋）を持つことで卸の機能を持ち、小売業でも力のある小売業は、商品部門によっては卸を通さずメーカーと直接取引を行うことが当たり前の時代になっています。

そのような流通環境の中、問屋（卸）の存在意義を見直す声が再び高まっています。

こうした時代背景の中、問屋（卸）は生き残りのために、例えばリテールサポートに注力するなどして、小売業にとってなくてはならない存在になろうとしています。

まとめ